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宝飾業界もDX推進するべき?宝飾業界におけるDXを知る

2021.09.08 2023.08.08

宝飾業界もDX推進するべき?宝飾業界におけるDXを知る

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、今後あらゆる市場で起きるであろう「デジタルディスラプション(デジタル技術を使った破壊的イノベーション)」に耐えられる企業体質を作ること、あるいはその中心人物になるためのIT活用です。宝飾業界においても、DXは求められています。

 

関連記事:DX(デジタル・トランスフォーメーション)とは何なのか

 

しかし、市場が縮小傾向にあるジュエリー市場においてDXを推進する意味はあるのか?今回はその疑問を解消していきます。

ジュエリー市場は本当に縮小傾向にあるのか?

皆さんは、「ジュエリー市場は本当に縮小傾向なの?」と疑問を持ったことはないでしょうか。そこで、矢野経済研究所が発表した最新のジュエリー市場調査を参考に、弊社で表を作成してみました。

 

国内宝飾品(ジュエリー)市場規模推移よ予測(億円)

出典:株式会社矢野経済研究所「宝飾品(ジュエリー)市場に関する調査(2021年) 」(2021年3月8日発表)

 

確かに1991年の市場規模から比較すると、2021年(予測)の市場規模は約3分の1の水準です。しかしながら、1991年と言えばバブル景気が弾けた時代であり、好景気の雰囲気は1992年まで続いたとされています。そのため、現在と当時のジュエリー市場を比較したところで、市場自体は小さくなっても「ジュエリーの価値が低下した」や「ジュエリーの需要が少なくなった」と判断するのは時期尚早と言えます。

 

ちなみに色々なデータを確認すると、百貨店市場をはじめとしたファッション市場、家電市場などもバブル経済崩壊を機に、市場規模が3分の1程度に下がっています。つまり、ジュエリー市場だけを見て「縮小傾向にある」と考えるのは、間違っているのかもしれません。

 

実際のところ、リーマンショックから景気が立ち直り始めた2011年以降からジュエリー市場規模はほぼ横ばい。どちらかというと「堅調を維持している」と表現する方がしっくり来ると思います。

 

また、矢野経済研究所によるとブライダルジュエリー市場をファッションジュエリー市場と比較すると「底堅い需要に支えられている」と表現しており、今後の伸びしろがあると予測しています。

 

一見すると縮小傾向にあるジュエリー市場ですが、ポジティブな側面を見つめて前向きに市場動向を捉えることが、現在の宝飾業界に求められているのではないでしょうか。

宝飾業界が取り組むべきDX

ジュエリー市場が10年以上横ばいにあるのなら、需要は堅調だと考えるのが妥当です。従って、必ずビジネスチャンスが生まれます。そこで宝飾業界も取り組むべきなのが、やはりDXでしょう。

 

ここでは、宝飾業界が取り組むべきDXについてご紹介します。

 

オンライン接客は「当たり前の時代」が必ず来る!事前の対応を

オンライン接客

コロナ禍によって需要が急拡大したのがオンライン接客ですね。弊社の見解としては、コロナ禍は「単なるきっかけ」に過ぎません。ウェブミーティングなどを活用したオンライン接客は、今後も需要が拡大していくと考えられます。

 

EC全盛期とも呼べる現代ビジネスにおいて、ネットショッピングの難点は「商品を手に取れない」ことです。オンライン接客では実際に手に取ることはできないながらも、実際の接客を受け画面越しに商品を確認できます。

 

また、少し未来の話になりますが販売スタッフとお客様が「感覚を共有できる特殊なグローブ」なども、技術の発展によって開発されることでしょう。そうすれば、オンライン接客でも実店舗さながらの接客が可能になっていきます。

 

ビッグデータ解析を用いればもっと色々なことが見えてくる

数年前に流行った「ビッグデータ」というキーワード。日本では活用事例が目立たないだけで、現代ビジネスにおけるDXで欠かせない要素なのは確かです。

 

また、データは必ずしもビッグにする必要はありません。解析の目的を明確にした上で、必要なデータだけをピンポイントに収集して解析すれば、お客様の行動パターンや商品ごとのトレンド予測など、今まで見えていなかったことが色々と見えるようになります。

 

例えば、世界的に人気のある日本酒「獺祭(だっさい)」を醸造する旭酒造株式会社は、日々の醸造データを収集・分析したことで今まで杜氏(醸造を仕切る職人)の暗黙知だった醸造プロセスと各工程の最適なタイミングを可視化し、杜氏不在での酒造りに成功しています。

 

クラウドネイティブな企業を目指して、ビジネスに柔軟性をもたらす

DX推進においてクラウドもどんどん活用したい要素です。「DXって、何をすれば良いかわからない」という企業でも、「社内システムのクラウド化を進めてビジネスの柔軟性を高める」だけでも、DX推進に貢献することがあります。

 

なぜなら、社内システムをクラウド化するということは従来の業務プロセスにとらわれず、クラウドに合わせた新しく柔軟な業務プロセスを構築する必要があるからです。クラウドネイティブな企業になれば、時代ごとにおけるビジネスの変化に対して柔軟に対処でき、その都度のビジネスチャンスを掴める可能性が高くなります。

まとめ

DX推進

長年横ばいが続いたジュエリー市場ですが、新たなビジネスモデルの開発やDX推進により、今後は市場が成長傾向に転じるかもしれません。なぜなら、宝飾業界ではまだまだDXが進められておらず、デジタル技術による革新的なビジネスモデル・サービス開発の可能性が大いにあるからです。

 

皆さんもそうした時代に備えるか、渦中の中心人物となるために是非ともDX推進を検討してみてください。

 

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